コロナ禍に突入した2020年。訪日外国人ガイド業ができなくなったKさん。新たに企画した「フォトガイド養成講座」はどのようにして生まれ、なぜ持続化補助金の採択に至ったのでしょうか。
訪日外国人向けガイド事業者様 – インタビュー内容
弊社:「フォトガイド養成講座」というのは、実際に観光地でガイドした経験を、オンライン講座としていろんな方が学べるものにされた、ということしょうか。「フォトガイド」という名称は珍しいですね。
K:はい、もともと、私は、訪日外国人のお客様をガイドしている最中に、お客様のご依頼を受けて観光地でカメラ撮影をすることが多かったのです。そこで、ガイドよりも撮影に重点をおくような形での体験プランを作りフォトガイドとして売り出すことにしました。
弊社:観光客の方にとっても、現地に詳しいカメラマンを雇って、プロの撮影を楽しむというのは、ありそうな内容ですね。
K:はい、おっしゃる通りで、観光地で撮影サービスを提供しているカメラマンというのは実は世界中の観光地にいらっしゃいます。
弊社:多くいらっしゃる観光地での撮影サービスについて、どのように差別化されたのでしょうか。
K:私がみてきた中で、ガイドの方はカメラの撮影が苦手だし、撮影一筋でやってこられたカメラマンは、ガイドとしてのおもてなしスキルが不足する傾向にあります。
そこで、観光地でガイドしながら撮影するサービスを、「フォトガイド」と名づけました。そして、両者のいいとこどりができる「フォトガイド」を養成する、という名目で、オンライン講座を立ち上げることにしたのです。
弊社:それが実際に採択された事業の内容なのですね。
K:はい、そうです。潜在顧客が何か不足を感じていることについてそれを講座で解決できることを目指しました。
弊社:顧客となりそうな人が、ふだん感じている不便、不満、不足を解決するために、 「なんらかの講座を提供する」という視点は、ガイド業に限らず、あらゆる業種に応用できますね。
K:そうなのです。世の中の不便、不満、不足を解決するという視点を、事業計画に盛り込むといいと思います。